有効求人倍率で採用難易度を測る
最近は「売り手市場で採用難易度が上がっている」という話はよく聞きますが、実際のところ客観的な指標はどのように推移しているのでしょうか?採用難易度を測る時によく使われるのが「有効求人倍率」です。
有効求人倍率とは、有効求職者数に対する有効求人数の比率のことで、労働市場の状況を表す1つの指標です。有効求人倍率を噛み砕いた言葉で言い換えると、「何社の企業で求職者を奪い合っているのか?の数字」と言うこともできます。つまり、有効求人倍率が1.0であれば、求職者1人に対して1社の企業が採用活動を行なっている状態。
有効求人倍率が2.0であれば、求職者1人に対して2社の企業が採用活動を行ない奪い合っている状態と言え、有効求人倍率の数値が高ければ高いほど採用難易度は上がっていくと解釈することができます。
有効求人倍率の推移
では、最新の有効求人倍率はどうなっているのでしょうか?
厚生労働省が出している一般職業紹介状況によると、2018年度の有効求人倍率は1.52となっています。 (※パートと新規学卒者を除く)
先ほどの考え方を適用すると、1.52社で1人の求職者を奪い合っている状況と言えるでしょう。
職種ごとの有効求人倍率
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